2024年のプレスリリース一覧

メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン）と日本財団は、地域社会において多世代で交流できるコミュニティスペース「はじまりの家そら」（東京都東久留米市）の

日本財団は、3月8日から3月末日まで、日本財団公式Xアカウント（@NipponZaidan）（外部リンク）で、「週刊ビッグコミックスピリッツ編集部」「マンガワン編集部」の協力のもと、参加型防災啓発キャン

日本財団は1月、「教育」をテーマに61回目の18歳意識調査を実施し、義務教育での経験や国の教育支出の在り方、少子化を背景とした新たな大学再編の動きなど幅広い課題について若者の意見を聞きました。 う

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。今回は

WHO（世界保健機関）のハンセン病制圧大使を務める笹川陽平（東京都港区、日本財団 会長は2月12日、アフリカの最高峰キリマンジャロ（5,895m）に登頂し、「Don’t Forget Leprosy（ハ

日本財団は、受刑者・少年院在院者（以下、受刑者等）の社会復帰を支援する職親プロジェクトを推進しています。本プロジェクトは、受刑者等の再犯を防止するとともに、人々が犯罪被害に苦しむことのない社会を目指して

日本財団は昨年12月、「GDP・新NISA・モビリティ」をテーマに60回目の18歳意識調査を実施しました。IMF（国際通貨基金）がわが国のGDP（国内総生産）について世界3位から4位への転落を予測するな

令和6年能登半島地震で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。日本財団は、WOTA株式会社と連携し､被災地自治体より避難所のシャワーと医療機関等での手洗い場の要請を受けて､救

令和6年能登半島地震で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。 日本財団は、被災地自治体の要請を受け、支援物資の第一弾として金沢港で灯油2,000L、軽油1,000L、

令和6年能登半島地震で被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。日本財団では、1月2日より日本財団担当者および連携協定を締結※する災害NPOなど10を超える団体が先遣隊として被