2025年のプレスリリース一覧

日本財団と環境省（環境大臣 浅尾慶一郎）は、海洋ごみ対策事業の一環として、2025年5月30日より6月8日まで全国一斉清掃キャンペーン「海ごみゼロウィーク2025」を実施します。本キャンペーン実施に伴い

Jリーグ（日本プロサッカーリーグ）”横浜F・マリノス”と英プレミアリーグ”リヴァプールFC”が対戦する「明治安田Jリーグワールドチャレンジ2025 presented by日本財団」が、2025年7月3

日本財団では３月、「就職・仕事観」をテーマに68回目の18歳意識調査を実施し、17～19歳1,000人から就職活動や働くことに対する不安感、理想の働き方などについて聞きました。就職活動、さらに働くことに

日本財団は、令和6年能登半島地震および奥能登豪雨で甚大な被害を受けた石川県で、発災直後の物資の輸送や家屋・道路の応急復旧、NPO団体への助成などで総額約25億円の支援を実施してきました。このたび中長期の

2025年3月28日に発生したミャンマー大地震により、被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。 日本財団は、この度ミャンマー大地震の被災地へ300万米ドル(約4億5千万円)相当の食料と医療品

日本財団は、世界中で深刻化している海洋ごみを削減するため、ごみ拾いを競技化した日本発祥スポーツ「スポGOMI」の世界大会である「日本財団SPOGOMI WORLDCUP 2025」を盛り上げるためのエキ

日本財団は、造船関係事業の振興を目的に、造船所や工場などの設備改善のために必要な資金「設備資金」と、資材の仕入れ、諸経費のために必要な資金「運転資金」を長期・低利で融資する貸付制度を設けています。今回は

日本財団と日本水路協会（東京都品川区、理事長 加藤茂）は、能登半島北部沿岸域における、地震・豪雨後の海底地形や堆積物の変化について調査内容を発表しました。本調査は、2022年より日本全国の海岸につづく浅

日本財団は、能登半島地震から1年、阪神淡路大震災から30年の2025年1月、日本財団の活動理念「みんなが、みんなを支える社会」のもと、過去からの教訓に学び、日本のあらゆる人の防災力を日常から高めることを

少子高齢化と大都市への人口集中で、自治体の機能を維持していくのが難しい市町村が増えています。昨年4月には人口戦略会議が、全国1,729自治体の4割を超す744市町村が今後約30年間に消滅する可能性がある